検索

4/9 路徳社NEWS(米国時間 4/7夜+4/8夜)


1. バイデンは習近平とウイルス起源についてまだ話していない

2. 習近平がメルケル首相と協力関係の回復を求めるために電話

3. 中共のスーパーコンピューター関連企業7社に対する制裁措置を発表

4. Sellin博士が初めて「舟山蝙蝠ウイルスこそが中共ウイルスの骨格」であると言及

1.バイデンは習近平とウイルス起源についてまだ話していない

★【4月7日 大紀元】ホワイトハウスで行われた、米国人1.5億人のワクチン接種についての新聞発表会で、FOXの新聞記者ピーター・ドゥーシー(Peter Doocy)はバイデンに対し「貴方は554.064人の米国人がCOVID-19で亡くなったと話したが、多くの家庭はこれがなぜ起きたのか、なぜここまでの脅威を振るったのかを知りたがっている。貴方は習近平とウイルスの起源について話しを交わしたか?」と質問した。バイデンはこれに対し「いや、私はまだ習近平主席と話を交わしていない」と答えた。


◆バイデン大統領は、ウイルスについての質問をされた際、はぐらかすことなく、「まだない」と直接答えている。これはバイデン政権が、中共ウイルスの起源問題を真剣に考えていることを表している。もしバイデンが正式にウイルスの起源について習近平と話をすれば、それは米国が正式に中共に手の内を見せるときである。


◆バイデン政府が米中談判のときに、中共ウイルスについて触れなかったのは二つの原因がある。一つは、中共は水面下でバイデン政権と結託していた。もう一つは米国はすでに中共ウイルス問題についての構成を打ち出している、もし米国が談判の中で中共ウイルスは実験室由来であることを認定すれば、中共内部から激しい反発を招くのは必然である。そうすると中共は気が狂って、台湾に手を出す可能性があった。だから、米国はまず日韓両国と会談を行い、日米印豪のインド太平洋同盟、およびNATOとの協力に着手した。米国は中共とウイルスの起源について議論する前、まずは同盟と中共ウイルスの真相についての考えを一つにまとめ、全面的な軍事展開をさせ、中共の逃げ道を完全に断つ必要があった。


◆米国は依然お金を刷り続けている、一旦国内経済に問題が生じ、株市場が暴落すれば、そのすべての矛先を中共に向けるだろう。



2.習近平がメルケル首相と協力関係の回復を求めるために電話

★【4月8日 ボイス・オブ・アメリカ】中共の習近平国家主席とドイツのアンゲラ・メルケル首相が水曜日(4月7日)に電話会談したことを報じた。

 習近平は、中共国とEUの関係が「さまざまな課題」に直面している今、EUが「独立した」正しい判断を下すことを期待していると述べた。また、習近平はドイツとEUに対し、中共国との安定した発展と協力の維持を促した。さらに、中共国は国際社会と共に、新型コロナのワクチンの「公正かつ合理的な分配」を推進し、ワクチンの「政治化」や「ワクチン差別主義」に反対する意思があると述べた。


◆メルケルは今年の9月に退任するが、彼女の任期では、ドイツと中共の関係は非常に良かった。ヨーロッパのほぼすべての国が中共への制裁に加わった今、ドイツの動きはまだ鈍い。中共はこの呼びかけを利用してドイツを再び引き込み、中共とEUの関係を再構築したいと考えている。しかし、ドイツはすでに日本と軍事協力協定を結んでおり、これこそがドイツの立場を示すものである。NATO諸国は軍事的行動を本格化させている。



3.中共のスーパーコンピューター関連企業7社に対する制裁措置を発表

★【4月8日 大紀元】米国商務省産業安全保障局(BIS)は、米国の国家安全保障や外交政策上の利益に反する活動を行っている「事業体リスト」に、中共国のスーパーコンピューター企業7社を追加したと発表した。商務省によると、これらの中共国企業は、中共軍が使用するスーパーコンピューターの建設に関与しているほか、中共が軍事近代化を阻害する活動や中共の大量破壊兵器(WMD)計画にも関与しているという。


◆米国商務省が7つのスパコン事業体に制裁を加えた核心となる理由は、中共の化学兵器、生物兵器、放射能兵器と核兵器などの大量破壊兵器(WMD)プログラムに関与したためである。化学兵器や放射能兵器は、大規模な演算を行うスーパーコンピューターを必要としない。ここで米商務省が言及しているWMDとは、国連の指令によりすべての国で開発・製造が禁止されている「生物兵器」のことであると推察される。


◆中共は生物兵器を製造する際において、スーパーコンピューターを使って、ウイルスの遺伝子配列を計算し、遺伝子配列の様々な組み合わせがウイルスの感染性、病原性、致死性に及ぼす影響の予測を計算している。


◆また、これは米軍が中共ウイルスの作成元を1つ発見したことを示している。つまり、これらの企業がスーパーコンピューターを使って、中共ウイルスの研究開発及び改造に関わっていることを発見した。さらに、これら企業の核心的な技術はすべて米国からのものであることをも発見したため、米国商務省はこれらの事業体に制裁を加えた。


◆トランプ政権がSMICやDawning Technologyなどの中共系国営企業に制裁を課した際、これらの企業は中共の軍民融合企業で、生み出した商品が軍に使われていたり、人権を侵害する行為に関与していると言及しただけで、大量破壊兵器については触れていない。しかし、バイデン政府のこの度の制裁は大量破壊兵器を加えている。これは初めて中共に対して使われた言葉である。この言葉から分かるように、民主党の言い回しがどんどん厳しくなっている。



4.Sellin博士が初めて「舟山蝙蝠ウイルスこそが中共ウイルスの骨格」であると言及

★Sellin博士は、4月8日にも次のツイートを発信している「中共国の武漢ウイルス研究所の研究員である危宏平氏は、中共ウイルスの【零号患者】である黄燕鈴氏の上司であり、第三軍医大学が提供した中共ウイルスの骨格【ZC45】または【ZXC21】ウイルスなど、中共軍とつながりを持っている。


◆Sellin博士はツイートの中で、零号患者の黄燕鈴と中共ウイルスの骨格「舟山蝙蝠ウイルス」に初めて触れた。彼は以前、米国が第二次世界大戦中に設立したSIXTAのような組織を立ち上げ、中共ウイルスのあらゆる情報を分析していると述べた。彼が次々と発信している重要なツイートは、その組織の分析結果である可能性がある。


◆Sellin博士は、【ZC45】または【ZXC21】ウイルスは中共ウイルスの骨格であると述べている。これは中共ウイルスの本質に迫る段階に入ったことを意味する。これは、ウイルスは中共軍の実験室で【機能獲得実験】を経た、軍民融合プロジェクトであることを示している。



引用:路徳社LUDE Media

https://www.youtube.com/channel/UCm3Ysfy0iXhGbIDTNNwLqbQ

編集:重生 校正:香柏樹

https://gnews.org/zh-hans/author/harmony/

日本語編集&翻訳:RyouTb


414回の閲覧0件のコメント

最新記事

すべて表示