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米国時間3/3 路徳社NEWS


1.ナヴァロがツイートしたウイルスの真相は中共を震わせる

2.滅共という世界の流れが形成されつつある

3.南シナ海にNATO軍が頻繁に現れる

4.中共を世界の供給から排除するのは妄想なのか?

5.ニューヨーク・タイムズ「米国は中共の台頭にとって最も大きな脅威であると、習近平が語る」

6.ブリンケンは中共国との対決を仕事の重点に

7.バイデン弾劾始まるの予兆?


1.ナヴァロがツイートしたウイルスの真相は中共を震わせる

◆ナヴァロがWarRoomでバノンからインタビューを受け「中共ウイルスは生物兵器である可能性があり、ウイルスの突然変異は集団予防接種の概念を根本から乱すことになるだろう」と述べた。また「これこそが中共ウイルスの真相を調べる理由であり、中共はウイルスの機能強化研究をしたのかどうかを必ず調べなければならない」と述べた。


◆閻麗夢博士は去年から何度も、集団予防接種で中共ウイルスに対抗するのを期待してはならないと述べている。中共ウイルスには高い変異性を持っているため、感染の過程でその毒性と伝染性がどんどん強くなる。また、異なる変異したウイルスが交じり合うことによる症状についてはまだ不明である。



2.滅共という世界の流れが形成されつつある

◆大紀元の3月3日の報道によれば、WHOのウイルスの起源調査は世界からの注目を集めているという。米共和党上院議員Marsha Blackburnは3月2日火曜日、バイデン大統領に対し、中共ウイルスの起源に関するWHOの調査が利益相反を生じさせないよう行動を起こすよう促した。


◆Mark Green上院議員が番組で「米中のデカップリングはウインウインであり、米国国内の雇用問題を解決できるだけでなく、南米諸国を助けることにもなる。また、南米からの不法移民問題を解決することもできる」と述べた。


◆保守政治活動会議ではいくつかのことが確定した。トランプ大統領は巨大な影響力を持っており、その背後にある沼地の勢力はトランプ大統領から離れることができなくなっているため、滅共を必ず支持しなければならなくなった。


◆今回の会議では滅共の意志が固まり、保守派は中共が今回の米国大統領選挙でしたことをよく分かっている。また、保守派らは中共が犯したフェンタニル事件、テクノロジー技術の窃盗、偽札作り、新型ウイルスなどがすべて完全犯罪になったことをよく分かっている。


◆保守派勢力は今、それぞれの州で滅共を推動することができる。全世界の保守派勢力も同盟を結び「デカップリング」「人道に対する罪とジェノサイド」「中共ウイルスの真相」を使って滅共するだろう。滅共はすでに世界のトレンドとなっている。



3.南シナ海にNATO軍が頻繁に現れる

◆今、南シナ海にいるのは米国だけではない。世界の軍事力の3/4を持つNATOの加盟国も次々自国の軍艦を南シナ海に派遣している。トランプ政府はすでにNATO加盟国に、南シナ海を支配権におくよう説得している。フランスとドイツの軍艦は常に大西洋に駐在している、この度太平洋地域へ向かったのは、明らかに起こりうる南シナ海での戦争のための準備である。


◆ヨーロッパ諸国には長い航海歴史を持っており、文明的な海洋国家の集まりである。それに対し中国は大陸文明であるため、海戦の経験が非常に乏しい。NATO艦隊が南シナ海の演習に向かったのは、各種後方支援の準備が整っているのかどうかを確認し、共同軍事協力演習を実施するためである。


◆中共はBGYを使って海外の政治家を買収することはできるが、軍を買収することはできない。欧米諸国の軍は政治的な拘束を受けず、情報のみで行動するからである。


◆四年のトランプ政府は中共を人道に対する罪とジェノサイドに認定しただけでなく、何度もポンペオをNATOに派遣し、NATO加盟国にターゲットをロシアから中共国に変えさせた。


◆習近平が推進している戦狼外交、白人絶滅計画、中共ウイルスを使った生物兵器戦争は、欧米諸国に中共国の脅威を分からせた。そのおかげで、NATOは中共に対して行動することを決定した。


◆もし火器による戦争が起こった場合、中共はNATOの相手ではないことをよく分かっている。だから、中共は国連によるNATOへの制約を推し進めている。しかし現状では、NATO加盟国はすでに中共ウイルスによる攻撃を受けている、そのためNATOは国連を無視して直接中共に対して軍事行動に出ることができる。まだ行動していないのは、NATOが軍事展開をしている最中だからである。



4.中共を世界の供給から排除するのは妄想なのか?

◆欧米が中共より進んでいるのは、彼らにはシステム思考があるからである。中国人は集中制を好み、企業においても超大型企業を作り、産業全体を独占しようとする。これには大きな問題がある。


◆欧米社会はインベンションと技術による独占をするが、資本による独占はしない。アリババは資本を利用し、海外での大規模な買収によって目的を達成しているが、彼らは自分の技術を持っていない。


◆欧米の企業は顛覆型の企業であり、その教育体制から顛覆型のリーダーが生まれる。しかし中共の企業はコピー型であるため、顛覆型のリーダーは生まれない。


◆中共は偽物作りで世界を牛耳り、完全犯罪で世界を支配し、贅沢することを文明として置き換えた。こんなのは欧米で絶対に通用しない。


◆新中国連邦が大切にしているのは実力である。法律による平等な治国、中国に民主、自由、信仰を持たせる。



5.ニューヨーク・タイムズ「米国は中共の台頭にとって最も大きな脅威であると、習近平が語る」

◆トランプが大統領を退任したあと、左翼メディアはニュースになる時事ネタを失った。今左翼メディアである「ニューヨーク・タイムズ」が掲載したこの記事は、習近平に米国と徹底的に抗戦するレッテルを貼っているようなものである。また、これは米国は中共を完全に敵だとみなしており、米両党と沼地が滅共の意思を固めたことをも表している。


◆「ニューヨーク・タイムズ」が引用したのは「祁連新聞网http://www.qiliannews.com」の報道である。欧米メディアが無名な「祁連新聞网」に注目することはありえないため、これは間違いなく中共内部の者が「ニューヨーク・タイムズ」に提供した、米中関係を煽るネタである。


◆この記事を書いたChris Buckleyは、中国関係の記事を専門とする世界的有名な記者である。このような記者は日ごろから中共国の政府高官と太子党と付き合いがあるため、この記事は明らかに習近平の敵対勢力から提供されたものである。


◆習近平の任期が無期限となった今、習近平を下さなければ指導者を変えることができなくなっている。だから江沢民、曾慶紅、孟建柱は海外の力を借り、習近平を滅ぼそうとしている。


◆習近平が記事を見たあと、間違いなくニューヨーク・タイムズにこの情報を漏らした人を探し、反撃に出るだろう。そのため、この記事は間違いなくまだまだ影響を及ぼし続ける。



6.ブリンケンは中共国との対決を仕事の重点に

◆ブリンケンが発言の中「競争する時は競争、協力するときは協力、敵対するときは敵対」と述べた。米国政府はすでに「敵対」を中共国との選択肢に入れた、最近南シナ海でのNATOの行動からもそれがよく分かる。


◆ブリンケンは発言の中ではっきりと「新疆ウイグルでの人道に対する罪とジェノサイド、香港問題、米中デカップリングはすべて米中問題の重点である」と述べている。また「米国は同盟国と協力し、米中問題において米国の有利を維持させる」と述べている。これは王毅に対する米国の正式的な返事でもある。



7.バイデン弾劾始まるの予兆?

◆最近中共国のインターネット上では、ハンター・バイデンのハードディスクのスキャンダルが流され始めている。バイデンと習近平の通話後、バイデンは習近平の要求に従わなかった。これは中共がバイデンに対して行動を始めたことを意味する。


◆中共がまもなくバイデン大統領の不正選挙についての証拠を流し始める可能性もある。中共とバイデンはすでに仲間割れしており、中共がバイデン家のスキャンダルを発表し続ければ、それはバイデンにとって大きな脅威となる。どれか一つのスキャンダルでも、バイデン大統領の弾劾を引き起こすことができる。バイデン大統領が中共の脅しから抜け出すためには滅共を加速させるしかない。



引用:路徳社LUDE Media

https://www.youtube.com/channel/UCm3Ysfy0iXhGbIDTNNwLqbQ

編集:重生、迦密 校正:香柏樹、西奈

https://gnews.org/zh-hans/author/harmony/

日本語編集&翻訳:RyouTb


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