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1/6 路徳社 ナイトNEWS


1.米国がアリペイなど中共決済システムを制裁

◆トランプ大統領がAlipay、WeChat Pay、Scan All King、QQ Wallet、Cheese Express、Tencent QQ、VMate、Kingsoft Officeの8つの中国製ソフトウェアアプリケーションとの取引を禁止する行政命令に署名した。


◆大統領令は、商務省が45日以内に上記企業の決済業務を必ず禁止するよう求めており、これは米中金融デカップリングの重要な第一歩が踏み出されたことを意味する。


◆また、以前路徳社がリークした「トランプ大統領がとある中共の銀行システムを制裁する報告書に署名した」ことも検証された。


◆これらの制裁は中共国の銀行を直接制裁するよりも中共に深刻な影響を与える。なぜなら、例えばアリペイはチャージ、送金、現金の引き出し、両替、決済など様々な機能が実装されている。このように、これらの業務は米国で広範囲に渡って普及されているからだ。


◆これらのソフトの多くにはバックドアがあり、米国人のプライバシーや機密データですらが中共の手に渡る可能性がある。



2.米国財務長官ムニューシンがニューヨーク証券取引所に、中共の通信会社の上場廃止を継続するよう連絡

◆昨日、ニューヨーク証券取引所が中共通信3社の上場廃止を見送ると発表したあと、本日の取引中盤では3社ともに株価が大幅に上昇した。


◆米国財務長官ムニューシンがニューヨーク証券取引所社長ステーシー・カニングハムに電話をかけ、彼女に上場廃止命令を引き続き実行する行政命令を伝えたあと、取引後半での株価が暴落した。この波乱により、利益を得た人もいれば損した一部の者もいた。


◆この一連な対決は、沼地にいるワニたちの姿を徹底的に晒しだした。またそれと同時に、まだ姿が晒されていないワニたちに正義側を選ばせるチャンスを与えた。


◆確実なのは、滅共の方向性がもう変わることはない。最終的にワニたちが全員岸に上がれば、中共はもうそれらを誰一人思い通りにすることができなくなる。



3.バチカンローマ法王庁と滅共の関係

◆2000年以上の歴史を持つバチカンローマ法王庁は巨額な資金を蓄えただけでなく、独自な情報網をも築き上げた。バチカンは人類にとって精神面でのリーダーであり、多くの世俗的な情報を保有しているだけでなく、超自然的現象に対する数多くの秘密をも記録している、この面に関しては米国よりも進んでいる可能性がある。


◆人はその身分や地位に関わらず、死ぬ前はホスピスケアを受ける必要がある。他の宗教に比べて、キリスト教文明は法律や信用などの世俗的なものを多くシステム化してきた。


◆バノンの最近のカルロ・マリア・ビガノ大司教への独占インタビューは主に、カトリック教会、深層政府、中共国と大統領選挙などの話題について触れていた。


◆大司教は、「深層教会」を終わらせ、「カトリック教会の信用」を回復するためには、教会の指導者たちのメソニック・グローバリスト計画への関与を明らかにしなければならないと主張した。彼は政治家たちに彼らの政治に対する忠誠心を超え、真理の守護者になることを求めた。


◆中共には信仰がなく、私的財産を認めておらず、共産主義という邪教のみを信じている。


◆中共は財力による建国を西側の信仰による建国する方法に置き換えようとしており、彼らは人間の弱点を掴み、伝統的な宗教や西側の宗教を浸透、破壊、そして、物質主義を横行させようとしている。


◆宗教界は必ず中共の人類文明に対する蹂躙をはっきり認識しなければならない。もし中共を滅ぼさなければ、人類の文明は滅ぶ。



引用:路徳社LUDE Media

編集:風雲九霄 

校正:瓦者 

翻訳:RyouTb

https://www.youtube.com/channel/UCm3Ysfy0iXhGbIDTNNwLqbQ


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